経営理念・企業理念

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経営理念 

経営理念

セルフメディケーション~自分の健康は自分で守る~

弊社は、創業時よりこれからの長寿社会に対し「Self Medication(セルフメディケーション)」を提唱して参りました。総人口に占める65歳以上の割合は年々増加の一途をたどり、平均寿命と健康寿命との差を縮める事が国事として大きな課題となっております。

 

弊社は、誰もが明るく元気に長生きする社会を切望しています。それは「自分の健康は自分で守る」が基本であるべきだと考えているからです。国民の一人ひとりが自分自身の健康管理に気を配り、また家族や知人・友人がお互いの健康のために情報を交換し合う、そんな小さな運動の輪を全国に広げていきたいと考えています。それが弊社の提唱する「セルフメディケーション」です。

 

現代医療は日々、素晴らしい成果を上げていますが、一方で病をかかえる人(病に悩む人)は増加し医療費もまた増大しているという厳しい現実があります。このような状況の下で、我々は何をすべきなのか。また、何が出来るのか。誰もが元気で明るく生きることができる、本当の意味での健康長寿社会づくりに、国民一人一人が真剣に考え、それぞれが自分で出来ることから少しずつでも取り組んでいく必要があると考えます。

 

西洋医学や東洋医学のさらなる進歩をもってしても、現状打破は容易でないことは明らかです。国連の保健機関では、これからもがん患者は増加する一方で、ウイルスや細菌性の疾病も増えるとの長期見通しの見解を発表しています。早急に現状を変えていく実現性の高い方法はあるのでしょうか?それは「自分の健康は自分で守る」ということであり、そのための努力が現段階ではより良い問題解決方法ではないかと思います。

 

弊社では、事業を通じ長年にわたって土の浄化、水の浄化を自然界の食物連鎖や腐食連鎖から学んできました。その中で地球上におよそ35億年前から生存した細菌を見つけました。土も水もヒトも同じという考えから、数々の試験を通してヒトへの細菌の働きと役割、そして微生物の代謝生成物のすごさを実感してきました。

 

ヒトは体内環境が整ってくると病気にはなりにくい体質になります。そして、病院で治療を受けなければ医療費は払わずに済みます。つまり、公的医療保険を使わなければ、個人もそして国も医療に関する出費は抑えられるというわけです。

 

公的医療保険を可能な限り使わずに済む健康長寿の社会。これを実現するために、弊社は「セルフメディケーション」を提唱しています。自分自身で体質を改善し、気質を高め、病気にかかりにくい身体作りを目指す。

2025年の国民医療費は約63兆円に増大すると予測されていますが、多くの国民が「自分の健康は自分で守る」ことを徹底し、家族・友人・知人へ健康の輪を広げていければ15年後(2035年)には30兆円台にまで減少しているかもしれません。

 

みんなで一生を健康に過ごしたい。ともに生を受けた者同士が暮らすこの社会で何か貢献していきたい。そんな気持ちで弊社はさらに頑張って参ります。これからが本当の挑戦です。

 

企業理念

企業理念

生命と自然の浄化

近代科学や哲学は、「ココロ」と「モノ」を分けて考えるデカルトの二元論に始まり、いわゆる「要素還元主義」、すなわち、物質や自然現象を理解するためには、すべてをひとつひとつの事物(要素)に細分化し、それぞれを分析・理解して還元することが最も有効だ、という考え方で成り立ってきました。

 

しかし、文明を飛躍的に進化させた科学の発展は、その恩恵を受ける人々にとっては、便利で豊かな飽食の社会をもたらした一方、循環する自然のサイクルや生態系の破壊をも進め、「種」としての「ヒト」の存在さえ危うくしています。

 

全体の中でひとつひとつの要素同士の関連、 お互いのつながりを見失いがちとなり、物質の本質、できごとの全体像をとらえきれないことが多く、反省を余議なくされているのです。

 

ティーエフケイ社では、早くから、土、水、大気、そして生命という、生態系の循環そのものの修復の必要性に気づき、「それぞれが自ら浄化するちからの再生」の研究に取り組んできました。

 

やがて、私たちの文明はおそらく、エネルギー資源も、技術も、生産物も、一変させてしまうような時代を迎えることでしょう。

 

そのとき、私たちは「ココロ」も「モノ」も、あらゆる事象を循環する宇宙の自然としてとらえ、認識し、大切にする知性と思いやりを、いっそう強く求められるはずです。

そんな未来へと続く、「生命と自然の浄化」こそがティーエフケイ社の社会的使命だと考えています。


法令遵守規程
ティーエフケイ株式会社の法令遵守規程について、この規程は、ティーエフケイ株式会社(以下、当社という)におけるコンプライアンスの統制方針、体制、行動規範を定めることを目的とする。